ダイビングライセンスの取得方法と種類

悪質ダイビングショップの見分け方、その2

ダイビングスクールの勧誘やダイビング器材の販売で、一部のダイビングスクールによる多くの消費者トラブルの相談が全国の「消費生活センター」に寄せられています。

その内容はダイビングの知識の少ない初心者を対象にしていますので、これからダイビングを始めようと考えている方は、特に注意が必要です。

具体的な手口をいくつか紹介します。

1)街頭で「アンケートに協力して」と声をかけて事務所に連れていき、その後ダイビングスクール受講の契約をするように勧誘する。
2)「高額なダイビング器材を購入して会員になり、友人にも買わせればバックマージンが入り、高額の年収が望める」というマルチ商法(連鎖販売取引)への加入を勧誘する。
3)ダイビングスクールからの誘いに応じてショップに出向いた消費者に対して、複数のスタッフが取り囲み、契約するまで一方的に勧誘を続ける。
4)路上で、消費者に執ようにまとわりつき、腕をつかんで引き留めてダイビングスクール受講の勧誘するキャッチセールス。
5)消費者の心理的負担を利用して、執ように契約の締結を勧誘するデート商法。
6)消費者に路上でくじ引きをさせ、当たった人には賞品を渡すと説明して近所のショップに誘導し、ダイビングスクール受講申し込みをさせる。
7)早朝若しくは深夜に、又は消費者が正常な判断をすることが困難な状態のときに電話や訪問をする。
8)スクール等の解約を申し出ると、不当な額の精算金を請求する。
9)消費者の返済能力を超えることが明白であるにもかかわらず、クレジット契約を締結させる。
10)器材を買わないあるいはクラブに入会しないというと、講習が終了しているにもかかわらずCカード発行手続きをしない、またはCカードを受講者に渡さない。

紹介した消費者トラブルは一部のもので、上記以外の報告も多数寄せられているようです。
実際にダイビングショップからの執ような勧誘を受けた、あるいは高額なダイビング機材を押し売りされたと感じている方は少なくありません。

もちろん、こうした悪質商法は一部のダイビングショップの手口であり、すべてのダイビングスクールで起きていることではありません。
ただし、こうした悪質シヨップに限って雑誌やWEBを通して「安心」や「安全」をうたった、さも優秀なサービスを提供しているかのような過大広告で集客しているところが多く、消費者はより注意が必要です。

信頼できるダイビング経験者からの話を聞いたり、WEBでの口コミなどを参考に、事前にダイビングショップの評判を確認しておくとも、悪質商法からの手口にまどわされない有効な方法かもしれません。

執ような勧誘を受けた、あるいは不当な押し売り行為を受けたと感じたときは、一人で考えず、信頼のできる人に相談する。あるいは全国各地区にある「消費生活センター」に相談することをお勧めいたします。
この記事へのコメント
福岡の八幡西区に所在するあるダイビングショップについてのコメントです。
そのショップではパディーcカードを交付していながら、単独では危険だとタンクのレンタルを拒否しています。
Posted by 匿名潜水士 at 2011年12月31日 01:12
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